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返答率30%超!スカウトメールで応募UPするコツ

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返答率30%超!スカウトメールで応募UPするコツ

ほとんどの求人媒体にオプションとしてついているスカウトメールですが、みなさん活用されていますか?

私が採用担当の際に使っていた求人媒体には、スカウトメールが使えたので、スカウトメールは結構研究していました。

今回は介護職の採用担当として私が実践してきたスカウトメールで応募UPするためのコツをご紹介します。

 

目次

1.自ら体験してみてわかったこと

2.返答率UPのために意識したポイント3つ
2-1.経歴から推測する今後のキャリアの提案する
2-2.居住地から自社までの推定通勤時間の提案する
2-3.自己PRなど自由記入欄に書かれている文に対するリアクションする

3.まとめ

 

1.自ら体験してみてわかったこと

おおよその求人媒体に登録して、自社が求めるターゲットに近い経歴を登録して、どんなスカウトが来るのかチェックしていました。

もっというと、色んな職種を登録して、どんなスカウトメールを来るのかも研究していました。

結論からいうと、介護系の会社からのスカウトメールは、基本定型文以外のスカウトメールはほとんど来なかったです。

もっというと、他業種では、「しっかり経歴見てくれているな」というスカウトメールを送ってくれる会社が多かったです。

ということは、介護系の会社の中で個別に経歴を確認し、スカウトメールを送れば、自ずと反応率が上がっていくのではないかと考えました。

 

2.返答率UPのために意識したポイント3つ

2-1.経歴から推測する今後のキャリアの提案する

自分がスカウトメールを研究していた際に、特に興味を持ったスカウトメールがありました。

「○○のご経験を3年間されているので、今後は△△の職種であったり、◻︎◻︎のキャリアも進んでいけるのではないかと思いました。実際に弊社でそのようなキャリアを進んでいる職員が何名かおります。ぜひ一度ご面談の機会を頂ければ幸いです。」

 

このような文言が入っているスカウトメールを見て、純粋にしっかり情報を確認してくれているんだなと思うと同時に、キャリアについてすごく考えてくれている会社なのだと思いました。 実際どのような職員の方々が働いているのか気になり色々調べた記憶があります。

 

2-2.居住地から自社までの推定通勤時間の提案する

基本的に求人サイトで居住地は登録必須となります。居住地から自社までのおおよその通勤時間を記載すると、わかりやすい情報なので目に留まりやすいですし「意外と近いな」とか「自分が想定していた通勤時間圏内に入っているな」とか考えてもらえる可能性も高まります。

「○○区にお住まいとのことなので、弊社まで約△分で通勤できます。現在弊社でも○○区から通勤している社員が△名います。」など書くともっとわかりやすいかと思います。

 

2-3.自己PRなど自由記入欄に書かれている文に対するリアクションする

自己PRや選択式ではなく本人が自由に記述する欄に書かれている内容はチェック必須です。

仕事に対する思いや働き方の希望など書かれていることに対して肯定する内容であったり、自社が提供できることを書いてあげたりするとググッと反応率が上がってきます。

 

3.まとめ

スカウトメールは、自社の求人をいかに多くの人に見てもらうかという側面もありますが、自社が求めるターゲットにいち早く求人を届けるという役割が強いと思っています。

求人サイトには多くの求人が記載してあります。

求人サイトに載せただけですぐに採用ができる…こともありますが

現状そんなにうまくいくケースはないと思った方が良いと思われます。

(求人媒体を批判しているわけでは決してありません)

 

以前は、求職者が仕事を探して、企業は応募してくるのを待っている

それが当たり前だったと思うのですが、

ダイレクトリクルーティングという名前が当たり前になってきている通り、

企業自身が、求める求職者に対してアプローチをかける

これはもう当たり前の時代です。

 

スカウトメールは求職者の層や動向などもわかるので、とても勉強になります。

ぜひ活用していただきたいなと思っております。

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この記事を書いた人

後藤 早貴子(ごとうさきこ)

後藤 早貴子(ごとうさきこ)

後藤早貴子(ごとうさきこ)
茨城大学卒業後、大手介護サービス会社にて訪問入浴の現場と営業に従事。
社員が人手不足で休めず身体を壊して辞めていく現状を目の当たりにし、人材確保に関わる仕事がしたいと思い、従業員300名規模で在宅介護を展開する会社の採用担当へ転職。
中途採用と新卒採用立ち上げを経験した後、ITシステムの部門を経験。

採用担当時の実績が口コミで広まり、採用を手伝ってほしいという依頼が来るようになったことから、介護事業所の採用コンサルタントとして現職に。

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