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会社理解(自社の強みの洗い出し)をする際の3つの視点

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会社理解(自社の強みの洗い出し)をする際の3つの視点

今回取り上げたい内容は、「会社理解」に関してです。

では会社理解とは何か…?

読んで字の如く、「会社」を理解することです。

採用活動の中での文脈からいうと、「自分たちの会社」を理解することになりますね。

そもそも、なぜ「会社理解」が大切なのでしょうか?

・求職者に発信するため

・接点を持った求職者と自社がマッチしているのか判断するため

 

大まかにいうと上記の2点が理由になるかと思います。皆さんは、自分たちの会社のことを、どれくらい理解していますか?

ここでは、求職者の目線に立って確認したいと思います。

 

求職者目線で考える「会社理解」について

求職者さんが働く上で、必ず確認したいことがありますね。

業務内容・給与・休日・福利厚生・勤務地などなど…

このあたりは問題ないかと思います。

 

この他にも、教育体制や人間関係、社風などを知りたい求職者が多いかと思います。

人間関係や社風などは、よく求人票に写真として載せていることが多いですよね。

直接視覚に訴えられる写真や動画はコンテンツとしてとても強いです。

(動画コンテンツについてはまた詳しく記事にしたいと思います)

ここで、この社風や人間関係について、もう少し。

 

自社の社風や人間関係を構築しているもの、それは一体何でしょうか?

どうしてその社風が生まれてきているのでしょうか?

どんな取り組みがその社風を生んできているのでしょうか?

 

ここをぜひ深掘ってみてもらいたいのです。

もしかしたら、会社ならではの取り組みがあるのかもしれません。

社員たちに共通の思いがあるのかもしれません。

 

もうひとつ、ぜひやって頂きたいことがあります。

それは 会社のストーリーをおさえること です。

 

ポイント①〜ストーリーをおさえる〜

会社は、必ず設立者の思いがあります。きっかけがあります。

設立してから今に至るまで、様々な出来事があったと思います。

例えば、大変な出来事があった時に乗り越えられたのは、どんな思いがあったからでしょうか?

どんな理念があったからでしょうか?

どんなビジョンを掲げているからでしょうか?

ぜひ紐解いてみてください。

ストーリーを紐解くと、よりその先のビジョンも見えてきます。

5年後どうなっている?10年後は?どんな姿になっていたい?

今後のビジョンもおさえておきましょう。

 

ポイント②〜社員にヒアリングしよう〜

社員ひとりひとりに聞いてみましょう。

その企業、法人に勤めている人が少なからずいるのであれば、何かしらの良さを感じているはずです。

社員の生の声ほどリアルなものはないです。

「この会社・法人で働いていて良かったと感じたことを具体的な体験としてあれば教えてください」と投げかけるのも良いでしょう。

具体的な体験もリアルな情報ですね。

 

アットホームな社風と一言で言っても、求職者には伝わりづらいです。

具体的な社員の声、具体的な体験談を添えることで「アットホームな社風」が伝わります。

 

ポイント③〜他社と比べてみよう〜

余裕があればで良いのですが、競合他社を選定し、自社との違いも調べてみましょう。

理念、社員数、事業内容、設立年次や展開している地域、ウリにしているポイントなど…

他社と比較をすることで自社の立ち位置も見えてきますよ。

 

最後に…

会社理解の仕方って色々とあると思います。

ここでは代表的なものを記載させていただきました。

私たちが今まで色々な企業、法人の採用をご支援させていただいた中で、特に大事だなと思ったポイントは

今後のビジョンを共有すること です。

 

会社、法人は発展していくものです。

発展していくにあたり、社内でのビジョン共有は必須になります。

無論、これから入ってくる仲間も。

 

「こういう思いで、これからこうしていきたい」

思いや理念は働き方とコミュニケーションに結びつく重要なポイントです。

 

ぜひ、参考にして、自分たちの会社・法人理解を進めてみてくださいね!

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この記事を書いた人

後藤 早貴子(ごとうさきこ)

後藤 早貴子(ごとうさきこ)

後藤早貴子(ごとうさきこ)
茨城大学卒業後、大手介護サービス会社にて訪問入浴の現場と営業に従事。
社員が人手不足で休めず身体を壊して辞めていく現状を目の当たりにし、人材確保に関わる仕事がしたいと思い、従業員300名規模で在宅介護を展開する会社の採用担当へ転職。
中途採用と新卒採用立ち上げを経験した後、ITシステムの部門を経験。

採用担当時の実績が口コミで広まり、採用を手伝ってほしいという依頼が来るようになったことから、介護事業所の採用コンサルタントとして現職に。

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